砂糖電池について
砂糖などの炭水化物から電力を引き出そうという試み自体は以前より取り組みが行われており、日本でも松下電器産業などが研究を進めているという。
米国化学会の第233回総会でセントルイス大学のShelley Minteer博士は砂糖で充電できる燃料電池の開発が順調に進められていると発表した。
Minteer氏が開発する燃料電池はジュースから樹液に至るまで、あらゆる糖分を原料にして充電が可能で、1回のフル充電で一般的なリチウムイオン電池と比較して最高3～4倍のバッテリ性能を引き出せるという。
これまでも生物界においてはブドウ糖がエネルギー源となっていることが知られてきたものの、実際のバッテリ開発で同様の原理を応用しようとする研究はまだそれほど進んでいないとのこと。
砂糖を用いて充電する電池開発は今回が世界初ではないとされるものの、現在同氏が開発する燃料電池はバッテリ性能および持続時間などの面で最も優れているという。
生物学と化学の原理を応用することによって、より環境にも優しい高性能なバッテリを造れることが示されたと同氏は語っている。
ちなみに発電時の化学反応から生じる副産物は基本的に水のみであるという。
すでに同氏はブドウ糖、ジュース、樹液など、糖分を含む多彩な原料での燃料電池充電に成功しており、切手サイズのプロトタイプバッテリで、小型計算機への電力供給が行えることも実証済み。炭酸水も利用可能だが炭酸成分によって充電効率が落ちてしまうため、気の抜けた炭酸水を用いるほうが望ましいとされている。なお、最も充電効率の良かった原料は砂糖を水に溶かして作られた砂糖水だったという。
今後も同氏は気温の違いが燃料電池に及ぼす影響などを調査して、バッテリ性能および寿命の向上を図る研究開発を継続。3～5年以内の実用化が目標に掲げられており、まずは携帯電話チャージャなどの分野における活用が目指されるようだ。
もしこれが商業的にも利用可能なレベルにまで発展すれば、環境にも配慮の行き届いた電池となるだろう。
以上砂糖電池についてでした。
機内での携帯電話について
携帯電話とのかかわりはわずかではあるが、
危険度を考えると避けれない内容なのですこしふれてみる。
2007年3月28日、国土交通大臣の諮問機関「航空機内における安全阻害行為等に関する有識者懇談会」は、2004年に施行された改正航空法の見直しに関する提言をまとめた。
その中で改正航空法で規制されている旅客機内での電子機器の使用について、法律に抵触する使用が年間40～70件程度報告されていて運行計器に異常をきたす事例が増えていることが明らかになった。
無線LAN機能を備えたゲーム機など当時は想定していなかった電子機器の増加も踏まえ、
改正航空法による使用規制の対象となる電子機器を増やすように同懇談会では提言している。
改正航空法と同法施行規則では、
機内での喫煙や暴力、乗務員の業務の妨害、シートベルトの不着用及び、
電波を発する電子機器などの使用を安全阻害行為等として制限している。
具体的には携帯電話やパソコン、携帯情報端末、トランシーバーなどで、
電波を発する状態にあるものは常時使用禁止、電波を発しない状態のものは離着陸時使用禁止。
携帯音楽プレーヤーやデジタルカメラ、テレビ、ラジオ、ポケットベルなどは離着陸時使用禁止と定めている。
出発空港でドアが閉まってから、到着空港でドアが開くまでが対象。
違反者に対しては50万円以下の罰金を科しているほか、
機長に違反者の拘束や降機といった強い権限を与えている。
報告書によると安全阻害行為等として報告される案件はおおむね年間400件弱あり、うち電子機器の使用に関する案件は年間40～70件程度で推移しており、化粧室での喫煙に次いで多いという。
報告書では機内での電子機器の使用が原因で運航に影響が出たと推測されるケースを記載している。
(1)無線にノイズが発生、
(2)衝突防止装置が誤作動し回避指示が発せられた、
(3)自動操縦で上昇中に機体が急に横方向に25度傾いた、
(4)自動操縦装置で水平飛行中に高度が設定値より400フィートずれた、
(5)着陸進入時に自動操縦装置の表示が大きくずれて元に戻らなくなった
原因と思われる電子機器は、携帯電話が6割強と最も多く、次いでパソコンの1割強となっている。
すべてが電子機器の使用が原因だと断定されたわけではないが、
障害が発生したケースの約9割で電子機器を使用する者の存在が確認されている、
障害発生時に電子機器の使用を控えるようアナウンスした結果、約5割で障害が復旧した、
といった状況を踏まえ電子機器が発する電磁波による運行計器への干渉が疑われると結論づけている。
規制対象の電子機器については、新規に追加すべきものとして、
無線LAN内蔵のゲーム機、ワイヤレスマウスなどのパソコン周辺機器、
携帯電話用の充電器、アクティブ型電子タグの4項目を挙げた。
このほか音声センサー・接触センサー付き電子玩具も悪影響が懸念されるとして、
引き続き調査していく。
一方で現在規制対象となっている機器のうち電卓と電子回路を含まないヘッドホンについては、
対象から除外すべきものとして挙げた。
今後、国土交通省が個々の機器について追加・削除の是非を検討した上、
7月ころまでに航空法施行規則に盛り込む見通し。
航空機が落ちないという保障がない限りは、
航空法の強化が必要だと思う。
以上機内での携帯電話についてでした。
モバイルレジについて
NTTデータは1月29日からみずほ銀行、カタログハウス、トランスファーネットと試行サービスを実施してきた携帯電話バーコード決済サービス「モバイルレジ」について、4月2日から金融機関および収納機関を大幅に拡大すると発表した。
モバイルレジは各種請求書に印刷されたバーコードをカメラ付き携帯電話で読み取ることにより、その場でペイジーによる支払いを可能にするもの。ペイジーはパソコンや携帯電話経由で決済できるサービスのことで、iアプリによるUCC/EAN-128バーコード読み取り機能により、利用者は金融機関が指定するサービス時間内であれば、時間や場所を選ばず支払い処理を行えるようになる。
4月以降の収納機関はカタログハウス、トランスファーネット、みずほファクターおよびその委託企業など約300社にドコモやセシールなど。また4月以降、三井住友銀行、りそな銀行、埼玉りそな銀行、イーバンク銀行など、多数の金融機関がモバイルレジに参加する予定だ。
行政手数料は1月19日以降順次モバイルレジに対応する予定だが、3月22日には申告所得税や法人税、消費税、源泉所得税などが対応、3月には関税、4月には国民年金保険料、厚生年金保険料、船員保険料なども対応する予定。
なおモバイルレジ運営は国内の金融機関が共同で設立した日本マルチペイメントネットワーク運営機構が当たっている。
以上簡単ではございますがモバイルレジについてのご説明でした。